藤岡 惇教授 略歴 研究業績一覧

1947年5月 京都市で生まれる
1966年3月 洛星高等学校卒業
1966年4月 京都大学経済学部入学
1970年3月    同上   卒業
1970年4月 京都大学大学院経済学研究科修士課程入学
1972年3月    同上   卒業
1972年4月 京都大学大学院経済学研究科博士課程入学
1975年3月 京都大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
1976年7月 八代学院大学経済学部専任講師(1979年3月まで)
1979年4月 立命館大学経済学部助教授に就任(1990年3月まで)
1984年4月 立命館大学経済学部学生主事(1985年3月まで)
1988年3月 学位請求論文『アメリカ南部の変貌―地主制の構造変化と民衆』により、
       経済学博士(京都大学)
1990年4月 立命館大学経済学部教授に昇任(現在に至る)
1992年4月  同 経済学部調査委員長(93年4月まで)
1993年4月  同 経済学研究科主事(95年4月まで)
1996年8月 筑波大学客員教授(先端学際研究領域)を併任(1998年3月まで)
1996年11月 立命館大学国際平和ミュージアム企画局長(1999年3月まで)
2005年4月  同 国際平和ミュージアム メディア資料セクター長(現在に至る)
2008年7月 学校法人立命館評議員(2011年7月まで)

Ⅰ.著書 

(1) 単著

■『グローバリゼーションと戦争―宇宙と核の覇権めざすアメリカ』
1-254頁、大月書店、2004/07
■『サンベルト米国南部―分極化の構図』1-276頁、青木書店、1993/04
■『アメリカ南部の変貌―地主制の構造変化と民衆』1-265頁、青木書店  1985/12

(2)共著(分担)

■「大地・生産手段への高次回帰と自由時間の拡大」
村岡 到編著『歴史の教訓と社会主義』256-280頁、ロゴス、2012/04
■「学生のやる気を引き出す地域連携―『持続可能な共生型社会』をめざす提言づくりの経験」
(仲野優子さんとの共著)清水 亮・橋本 勝編著『学生・職員と創る大学教育』176-183頁、ナカニシヤ出版、2012/02
■「原爆投下」の真実を求めて―ピーター・カズニックさんとの交流の思い出」
木村朗・ピーター・カズニック『広島・長崎への原爆投下再考』199-202頁、法律文化社、2010/11
■「軍事経済から平和経済へ」
君島東彦編『平和学を学ぶ人のために』328-346頁、世界思想社、2009/06
■「21世紀の世界を拓く『日本の道』」 望田幸男ほか『国際平和と「日本の道」』
昭和堂、84-106頁、2007/10
■「ディープ・ピースーー平和の担い手を育む社会経済システムの探求」
池上 惇・二宮厚美編『人間発達と公共性の経済学』桜井書店、201-228頁、2005/07
■「WSFはダボス会議を変えつつある」
村岡到編『「帝国をどうする―世界社会フォーラム5 日本参加者のレポート』白順社、28-51頁、2005/06
■「軍縮の経済学」
磯村早苗ほか編『いま戦争を問うー平和学の安全保障論』210―240頁、法律文化社、2004/06
■「自然のなかの社会と経済」
角田修一編『社会経済学入門』164―176頁、大月書店、2003/09
■「平和的な経済のありかた―デンマークの事例」
ヨハン・ガルトゥング、藤田明史  『ガルトゥング平和学入門』法律文化社、196頁、2003/08
■「持続可能な日本づくりのアジェンダの提案」
森岡孝二ほか『21世紀の経済社会を構想する』桜井書店、105‐116頁、2001/05
■「中村尚司報告へのコメント」
芦田文夫他編『進化・複雑・制度の経済学』所収、93-97頁、新評論、2000/03
■「班ごとのアクティブ・ラーニングを励ます授業」
経済学教育学会編『大学の授業をつくる―発想と技法』219‐228頁、青木書店、1998/04
■「軍産複合体の作用」
横田 茂編『アメリカ経済を学ぶ人のために』48‐81頁、世界思想社、1997/10
■「高い人権水準は国際競争力を弱めるか―アメリカの社会運動の挑戦」
川人 博編『世界人権の旅』175‐180頁ほか、日本評論社、1997/01
■虹の子クラブ編『ぼくら遊びのプロなんや―子育て協同組合の挑戦』(編者)
かもがわ出版、11-22、51-72頁、1993/07
■「核兵器と軍拡経済」
経済学教育学会編『経済学ガイドブック』256―265頁、青木書店、 1993/06
■「現代の日米関係を考える」
林 堅太郎ほか編『新編・現代の経済社会―21世紀へのトレンドを考える』183―202頁、昭和堂、1991/03
■「資本主義はどこへいく―『本源的蓄積』章から考える」
基礎経済科学研究所編『ゆとり社会の創造』225‐245頁、昭和堂、 1989/09
■「民族の自立と連帯」
基礎経済科学研究所編『講座・構造転換 第3巻:人間発達の民主主義』177‐196頁、青木書店、1987/07
■「アメリカ経済とSDI」
日本科学者会議編『SDI―スターウォーズの科学・政治・経済』117-158頁、大月書店、1987/04
■「生涯学習のすすめ」
森岡孝二ほか編『入門・現代の経済社会―日本と世界の明日はどう なる』264―275頁、昭和堂、1985/05
■「剰余価値の生産」
島 恭彦監修『講座 現代経済学Ⅲ 資本論と現代経済(2)』109‐142頁、1978/12

Ⅱ.翻訳

(1) 翻訳書

■経済優先度評議会『SDI―スターウォーズの経済学』
(角田知生さんとの共訳)、1-228頁 ミネルヴァ書房、 1988/12
■R.ディグラス『アメリカ経済と軍拡-産業荒廃の構図』
1-177頁、ミネルヴァ書房、 1987/04
■J.オコンナー『経済危機とアメリカ社会』
(佐々木雅幸・青木郁夫さんなどと共訳、91‐148頁を担当)、御茶の水書房、1988/04

(2) 翻訳論文

■ピーター・カズニック「17年間にわたり200名余の学生を米国から引率して来て」
『立命館大学国際平和ミュージアム20年の歩み』66-67頁、2012/05
■ロバート・コワルチェック「『新しい千年紀を迎える若者たち』を開催して」
『立命館大学国際平和ミュージアム20年の歩み』72-73頁、2012/05
■ブルース・ギャクナン「宇宙的視野から核兵器廃絶の展望を考える」
(藤岡 惇・田中利幸訳)『世界』2010年6月号、岩波書店、253-266頁、2010/05
■ブルース・ギャクノン「危険な宇宙レースの道を歩みだした日本」
『世界』2005年7月号、   226‐238ページ、岩波書店、2005/06
■ピータ・カズニック「エノラ・ゲイ展示をめぐる問題について」
『長崎平和研究』18号、   84‐89頁、長崎平和研究所、2004/10
■ピータ・カズニック「原爆投下とアメリカの世界戦略」
『長崎平和研究』16号、86-90頁、   長崎平和研究所2003/11
■エリック・ソーメルズ「展示会『オランダ人・日本人・インドネシア人』の意義と評価」
『立命館平和研究』(立命館大学国際平和ミュージアム紀要)第2号、47‐48頁、 2001/03
■アルン・ガンディ「ガンディの非暴力思想と21世紀の世界」
『長崎平和研究』9号、109‐123頁、2000/04
■チャールズ・オーバービ「元B29パイロットの私から、素晴らしい憲法をもつ国に生きる若者たちへ」
『立命館大学学園通信』96号、15ページ、1995/06

Ⅲ.論文

■「福島で進行中の核の大惨事をどう見るか ―『双頭の天龍』を地球生命圏に降下させた危険を見据えよう」
『経済科学通信』126号、33-43頁、2011/09
■Understanding the Ongoing Nuclear Disaster in Fukushima : A Two-Headed Dragon Descends into the Earth’s Biosphere, Asia-Pacific Journal: Japan Focus, Sept.2011
■「ソ連型社会の本質は『国家産業主義』だった ―大地・生産手段への高次回帰、自由時間の拡大を指標に考える」
『経済科学通信』125号、基礎経済科学研究所、29-36頁、 2011/05
■「帰りなん、いざ豊穣の大地と海に ―平和なエコエコノミーの創造」
『立命館経済学』60/特別号、1-30頁、 2011/04
■「米国はなぜ2発の原爆を投下したのか―ヒロシマ・ナガサキの悲劇の教訓」
『立命館経済学』59/6号, 495-508頁 2011/03
■「現下の世界恐慌をどうとらえるか  ―いったん起こると『底が抜ける』理由と克服策を探る」
『立命館経済学』59/5号、78-107頁、2011/03
■「核兵器の進化と宇宙の軍事化」
『立命館経済学』58/5・6号、452-475頁 2010/03
■「ブッシュの8年間をどうみるか ―新帝国主義へのUターンがもたらした諸矛盾」
『立命館経済学』57/特別号、25-39頁、2008/11
■「宇宙基本法の狙いと問題点」
『世界』2008年7月号、岩波書店、24‐32頁、2008/07
■「森を造ると雲が浮かび、土壌を肥やすと平和が築ける」
『協同の発見』協同総合研究所、2-5頁、2008/01
■「ミサイル防衛への参加と宇宙の軍事利用を考える」
『日本の科学者』42/11、2007年11月号、30‐35頁、2007/11
■「憲法9条は今が旬 ―その6つの理由」
『経済科学通信』113号、基礎経済科学研究所、37-44頁、2007/04
■「MDと宇宙軍拡―ブッシュ政権が推し進める宇宙ベースの『軍事革命』とは何か」
『世界』2007年4月号、岩波書店、174-183頁、2007/03
「『人間発達の経済学』をどう発展させるか ―唯物論的アニミズム(=弁証法)の世界観の上で」
『経済科学通信』110号、基礎経済科学研究所、26-34頁、2006/06
■「米軍再編と平和主義のゆくえ」
『法律時報』2006年6月号、日本評論社、30-34頁、 2006/05
■「米国の宇宙支配と軍需産業」
『軍縮地球市民』4号、明治大学軍縮平和研究所、66-71頁、2006/04
■「宇宙覇権と米軍の再編 ―『宇宙・地球規模攻撃部門司令部』設置の意味を探る」
『長崎平和研究』21号、長崎平和研究所、21-30頁、2006/04
■「米国の宇宙と核の覇権と軍産複合体―『宇宙の軍事的占領』めざすブッシュ政権の深層」
『立命館経済学』54-5号、3-23頁、2006/03
■「マルクスとレノンの架橋を ―エーリッヒ・フロムの仕事から学ぶ」
『もうひとつの世界へ』1号、ロゴス社、18-20頁、2006/02
■「米軍再編 ―米軍が『宇宙・地球規模攻撃軍』を設置した意味」
『経済科学通信』109号、基礎経済科学研究所、19-22頁、2006/02
■「米国の『新帝国主義』化を支える『軍産複合体』の役割」
『経済』2006年1月号、新日本出版社、17-26頁、2005/12
■「『唯物論的アニミズム』の世界観の構築―『高貴な者は義務を負う』原理の高次復活をめざして」
『唯物論と現代』36号、77-93頁、関西唯物論研究会、2005/11
■「平和の経済学―くずれぬ平和を支える社会経済システムの探求」
『立命館経済学』54/特別号、15-61頁、2005/10
■「なぜカナダ国民はミサイル防衛への参加を拒否したのか」
『長崎平和研究』20号、長崎平和研究所、40-49頁、2005/10
■「『自然の掟』と経済民主主義にもとづく新しい地域づくり」
『京都教育センター年報』17号、3‐10頁、2005/03
「『修正帝国主義』から『新帝国主義』へ ―宇宙から地球戦争を始めたブッシュ新戦略の意味」
『季刊 経済理論』41/3、経済理論学会、26-35頁、2004/10
■「帝国にどう抵抗し、市民的公共圏を拡大するか ―第4回世界社会フォーラムの場で考えたこと」
『社会文化研究』7号、社会文化学会、58-65頁、2004/09
■「新しいローマ=アメリカ帝国の構築様式と第3世代の核兵器」
『平和運動』398号、日本平和委員会、24-29頁、2003/07
■「ブッシュの『新帝国主義』戦略とその矛盾」
『経済』2003年7月号、56-73頁、2003/06
■「中東・カスピ海域の石油資源をめぐる戦争―アメリカのイラク攻撃の背景」
『平和運動』 395号、日本平和委員会、2003/04
■「ブッシュの『宇宙‐情報帝国』戦略とその矛盾―イラクへの予防攻撃のめざすもの」
『労働総研クオータリー』50号、12‐19頁、2003/04
■「資本主義と市場の生命力,東アジアの明暗への注目―本誌第81号~第90号によせて」
『経済科学通信』100号、2002/12
■「グローバリゼーションとは何か―アメリカの宇宙・情報戦略との関わりで」
『立命館経済学』2002年別冊特別号、27-40頁、2002/10
■「ミサイル防衛―スターウォーズと米国核戦略」
『北海道経済』2002年10月号、13‐29頁、2002/09
■「グローバリゼーションと現代資本主義―アメリカの宇宙・情報覇権戦略とのかかわりで」
『経済』2002年5月号31‐38ページ、2002/04
■「グローバリゼーションの本質と対策」
『経済理論学会年報』第38集、経済理論学会、33‐48頁、2001/09
■「『構造改革』をめぐる二つの道―新自由主義の道か,経済民主主義の道か」
『未来を開く教育』125号、全国民主主義教育研究会、2001/07
■「IT革命をめぐる二つの道―米国の宇宙‐情報覇権への道か,エコ‐人間中心社会への道か」
『唯物論と現代』27号、2001/05
■「蝋の翼で太陽に向かったイカロスの愚―宇宙の核支配を考える」
『長崎平和研究』11号 3‐5ページ、長崎平和研究所、2001/04
■「宇宙から地球を支配―アメリカの新しい戦略」
『法と民主主義』351号、35-41頁、日本民主法律家協会、2000/09
■「エゴからエコへ―『自己』の拡張と人間の発達」
『経済科学通信』93号、58‐66頁、基礎経済科学研究所、2000/07
■「アメリカの経済覇権と『情報の傘』」
『経済』2000年5月号、55-70頁、2000/04
■「米国の経済覇権の回復を支えているもの―軍民統合戦略の意義と限界」
土地制度史学』167号、32-41頁、2000/05
■「米国の軍民統合戦略と経済覇権の回復」
『立命館経済学』48-5号、170-184頁、2000/03
■「国家に依存した日本型企業社会を解体する二つの道―市場重視の新自由主義改革か、『市民社会』強化の経済民主主義改革か」
『経済科学通信』91号、36-41頁、基礎経済科学研究所、1999/12
■「米国の核爆弾産業はいかに構築されたか」
『立命館経済学』47‐2・3・4号、245‐265頁、1999/03
■「冷戦期米国における航空宇宙‐通信‐電子複合体の展開(1)」
『立命館経済学』47‐5 号、124‐136頁、1999/03
■「アメリカの企業評価運動の特質と課題」
『シャワッチ』(株主オンブスマン・民事法研究会)3号、41‐47頁、1998/07
■「米国における冷戦経済の形成」
『立命館経済学』46‐4、45‐63頁、1998/03
■「アメリカの原子力産業の形成」
『立命館経済学』45‐3・4 、1‐12頁、1997/03
■「アメリカ原子力発電産業の現段階」
『立命館経済学』45‐6、190‐202頁、1997/03
■「核冷戦は米国地域経済をどう変えたか」
『立命館経済学』45‐5、18‐35頁、1997/03
■「高い人権水準は国際競争力を弱めるか―アメリカの社会運動の挑戦」
川人 博編『世界人権の旅』175‐180頁、日本評論社、1997/01
■「近代個人主義の人間観をどう超えるか」
『経済科学通信』78号、60‐64頁、基礎経済科学研究所、1995/04
■「核‐軍産複合体は米国経済をどう変えたか」
『立命館経済学』43‐3、146‐161頁、1995/03
■「『冷戦』後の米国核兵器産業のゆくえ」
『立命館国際研究』6‐3、71‐85頁、1994/02
■「軍需産業の民需転換の道―米国の現状と展望」
『軍縮問題資料』147号、18‐23頁、1993/02
■「核軍拡の半世紀がもたらしたもの」
『平和運動』1992年9月号、2-6頁
■「『冷戦経済』解体の道―アメリカにおける『軍民転換』は可能か」
『経済』1992年8月号 21-37頁、1992/07
■「軍産複合体と地域開発―米国南部の場合」
『立命館経済学』39‐5号、296‐328頁、1991/12
■「米国軍事経済のゆくえ」
経済理論学会有志編『湾岸戦争を問う』1991/09
■「米国南部の工業化のメカニズム」
『立命館経済学』39‐4、26‐58頁、1991/03
■「アメリカ南部の農業革命(1933~1980年)―その世界史的意味」
『立命館経済学』39‐3、17‐48頁、1990/08
■「レーガン核軍拡のもたらしたもの」
『経済』1990年8月号、118‐129頁、1990/07
■「日本におけるアメリカ南部研究・南部の経済―20世紀を中心に」
『東京大学アメリカ研究資料センター年報』12号、21-53頁、1990/03
■「学界動向・経済理論学会」
『経済科学通信』59号、60‐62 頁、1989/04
■「アメリカ資本主義と軍拡―求められる研究課題」
『経済理論学会年報第25集』青木書店、232-243頁、1988/07
■「経済の軍事化」
『経済』1988年4月号、71-79頁、新日本出版社、1988/03
■「『軍縮と開発』の経済学をどう構築するか」
『経済科学通信』51号、27‐34頁、1986/12
■「日本における社会科学研究の動向―経済学、1985-86年」
『社会科学研究年報』9号、1986/04
■「日本における社会科学研究の動向―経済学、1983-84年前期」
『社会科学研究年報』8号、1984/12
■「ミシシッピデルタにおける公民権運動の展開と帰結(上)―『フリーダムサマー』20周年によせて」
『立命館経済学』33-2、94-125頁、1984/06
■「ミシシッピデルタにおける公民権運動の展開と帰結(下)―『フリーダムサマー』20周年によせて」
『立命館経済学』33-3、48-68頁、1984/08
■「合衆国南部の『サンベルト』化の経済的意味(下)」
『立命館経済学』32-1、 1983/10
■「民衆発達の経済史を求めて」
『経済科学通信』39号、28‐39頁、基礎経済科学研究所、1983/06
■「合衆国南部の『サンベルト』化の経済的意味(上)」
『立命館経済学』31-3、105‐142頁、1982/08
■「ブレイヴァマンをどう乗りこえるか」
『経済科学通信』34号、1982/03
■「巨大工場の職場と民主主義―最近のルポ・報告書の分析」
『経済科学通信』31号、1981/05
■「地主的土地清掃と南部民衆運動の交錯―合衆国ミシシッピ・デルタ北辺部の2事例(1939年の分析・1960年)の分析」
『立命館経済学』29-4、154‐182頁、1981/02
■「剰余価値の生産をめぐる二・三の問題」
『経済科学通信』28号、46‐52頁、1980/07
■「南北戦争後のプランテーション経済をめぐる最近の研究動向」
『立命館経済学』29-1、36‐61頁、1980/07
■「レーニンの雇役制度論・覚え書」
『新しい歴史学のために』157号、1979/11
■「1940年代末合衆国南部黒土地帯の経済的動向(2)」
『八代学院大学紀要』15号、1978/09
■「1940年代末合衆国南部黒土地帯の経済的動向(1)」
『八代学院大学紀要』13号、1977/09
■「地主的土地清掃と南部経済の変貌過程―現代アメリカ資本主義分析の一視角」
『経済科学通信』18号、9-21頁、1977/04
■「経済史研究の当面する一課題について ―『講座・マルクス主義研究入門4:歴史学』によせて」
『経済科学通信』15号、1976/05
■「プランテーションの経済構造―第2次大戦前後のミシシッピ州を中心に」
『土地制度史学』70号、1‐23頁、1976/01
■「プランテーションの統計的概観―1950年の合衆国ミシシッピー州のばあい」
『経済論叢』115‐1・2、117‐135頁、1975/02
■「第2次大戦前後のミシシッピー州農業の資本主義的性格 ―プランテーションの経済構造序論」
『経済論叢』113-2・3、79‐102頁、1974/03

Ⅳ.教育分野の実践レポートと提言

■「『エコ社会経済学』で『つながりを取り戻す』展望を探る」
『JSEEニューズレター』経済教育学会、13号、9頁、2010/07
■「ガンジーの思想とマルクス」
『経済』2010年5月号、95‐96頁、2010/04
■「ピースリテラシーと国際ネットワーキング」
立命館大学編『未来を拓く―ようこそ立命館へ』124‐125頁、2010/03
■「被爆地の博物館をベースに日米カナダの学生は何を学んだか―国際平和交流セミナー(広島・長崎プログラム)の魅力を考える」
(乗松聡子さんとの共著)、『第6回国際平和博物館会議報告集』124‐126頁、2009/03
■「地球的問題を解決するためのピース・リテラシーをどう築くか―第6回国際平和博 物館会議で議論されたこと」
『第6回国際平和博物館会議報告集』5-7頁、2009/03
■「平和の担い手をどう育てたらよいのか―国際平和ミュージアム会議のなかで学び、考えたこと」
『立命館大学国際平和ミュージアムだより』16/2号、9-10頁、2008/12
■「近隣住民の幸せのために学問と体力を使う『近江草津論』」
『学生FDスタッフが紹介する授業実践集』7頁、立命館大学大学教育開発支援センター、2008/03
■「学んでほしい『経済良識』11のエッセンス」
『立命館経済学』36/特別号、18-47頁、2007/11
■「原爆の体験学習・対話・参画が日米の学生をどう変えたか ―日米2大学が開発した『平和の旅』12年の教訓」
『立命館平和研究』8号、立命館大学国際平和ミュージアム、17-22頁、2007/03
■「宮沢賢治ならば、どんな経済教育を実践しただろうか」
『経済教育』経済教育学会、25号、17-23頁、2006/11
■「『人間発達ゼミ』その30年を振り返って―勤労者の大地に根差すことで歴史の暴風に耐ええた歳月の教訓」
『市民が創る経済学を目指して―人間発達ゼミ30周年記念論集』3‐8頁、基礎経済科学研究所、2006/10
■「新入生とオリター制度―立命館大学の経験」
『経済』2006年4月号、新日本出版社、131‐134頁、2006/03
■「学びの成果をより良い地域づくりのために使う―立命館大学での『近江草津論』実践の教訓」
(十川泰成さんとの共著)『経済教育』24号、経済教育学会、79-82頁、2005/12
■「自然史のなかの経済と社会」
『立命館経済学』52/特別号、45-70頁、2003/10
■「オリター団活動についての若干の補足」
『経済学教育』22号、経済学教育学会、80-82頁、2003/08
■「国際平和交流セミナー―世界の学生と被爆地で学ぶ平和づくりの方策」
『参画通信』23号、参画文化研究会、10‐11頁、2003/04
■「学部間の壁を下げよう―全学共通教養教育の推進と経済学教育」
『大学創造』12号、高等教育研究会、26-35頁、2002/11
■「論説・経済学の教育から経済の教育へ」
『経済学教育学会ニューズレター』2号、 2002/09
■「先輩が後輩を導く相互学習のしくみ―立命館大学の『オリター制度』の経験」
『高等教育ジャーナル』10号、日本高等教育学会、2002/05
■「学生の授業参加とフィードバック」
『京都大学教育改善連続シンポジウム報告書(2001年)』56-66ページ、2002/04
■「被爆地で世界の学生とともに平和づくりを考える ―日米2大学が共同開発した『平和の旅』7年間の教訓」
『長崎平和研究』13号135‐141頁、2002/04
■「500人の授業でも『真実を求める共同体』ができる」
『経済学教育』20号、経済学教育学会、95‐99頁、2001/06
■「学びの転換―学部間の壁を縮めよう」
『大学創造』第10号2‐3頁、高等教育研究会、2001/03
■「こうすれば教師は授業の辛苦からエスケープできる―学生に企画を任せ、対話能力を育   てる演習授業の経験」
『経済学教育』19号、112‐114頁、経済学教育学会、2000/05
■「真実にもとづく和解のための3原則―『日本占領下のインドネシア展によせて」
『平和友の会だより』76号、6頁、2000/05
■「企画と対話の能力を育てる基礎演習」
『UNITAS―立命館学園広報』319号、10‐11頁、1999/10
■「学生互助組織による参画型講座の展開―立命館大学国際交流セミナーの取り組みから」
(山口洋典・桐山洋一郎との共著)、『経済学教育』18号、125-130頁、経済学教育 学会、1999/04
■「ユニバーサル化する大学における専門教育の意味―経済学部の現場で考えること」
『大学教育学会誌』20‐2、39‐41頁、1998/11
■「広島大会に参加して考えたこと」
『経済学教育』17号、138‐142頁、経済学教育学会 1998/05
■「生涯学習のすすめ」
『経済科学通信』75号、92-96頁、基礎経済科学研究所、1994/03
■「集団よりも「個」に寄りそう―カード方式で創るプロゼミの経験」
『大学教育改革の視点と展望』127‐136頁、立命館大学教育科学研究所、1993/06
■「経済学教育学会(前史を含む)の10年間―その回顧と展望」
『経済学教育』経済学教育学会11号、7‐17頁、1992/07
■「インタビュー・経済学教育の現状と課題」
『経済』1994年4月号、183‐191頁、新日本出版社、1992/03
■「京都を大学連合都市にするために」
『私大政策研究』8号、30-42頁、京都私大教連、1992/04
■「労働者参加型の研究運動の創造―大学人と労働者の育ちあいの協同の経験から」
『仕事の発見』19号、協同総合研究所、1991/09
■「新入生を動かす小集団授業の工夫」
『立命館教育科学研究』1号、87‐93頁、1991/03
■「新入生を動かすプロゼミ授業の工夫」
『経済学教育』8号、103‐105頁、1989/06
■「一般教育特講『軍縮と平和』を担当して」
『一般教育研究』24号、立命館大学一般教育センター、36―55頁、1988/10
■「人種差別解消の途」
『差別と人権問題の正しい認識のためにIV』127‐149頁、熊本商科大学、1988/06
■「真の教育『改革』を求めて―経済学教育学会の場で考えたこと」
『日本の科学者』22‐11、1987/11
■「アメリカ経済論ゼミの5年間」
『経済学教育』5号、39‐43頁、1986/06
■「生涯教育をめぐる二つの道と基礎研運動」
『労働と研究』7号、14‐19頁、基礎経済科学研究所、1984/07
■「座談会:基礎経済科学研究所の15年」
『基礎研15年の歩み』基礎経済科学研究所、1983/12
■「『現代社会』の検定問題と大学の経済学教育」
『経済学教育の発展のために―第1回経済学教育をめぐる研究・討論集会報告集』2-11頁、1982/09
■「座談会:経済学を働く者の発達のために―夜間通信研究科の2年間」
『経済科学通信』20号、1977/11

Ⅴ.書評

■小嶋昭道『自由の精神を求め続けて』
『経済科学通信』129号、109‐112頁、2012/08
■林 公則『軍事環境問題の政治経済学』
『経済理論』49‐2、81‐83頁、桜井書店、2012/07
■P.W.シンガー『ロボット兵士の戦争』
『赤旗』2010年11月14日、2010/11
■小貫雅男・伊藤恵子『菜園家族21―分かち合いの世界へ』
『立命館大学国際平和ミュージアムだより』18/1号、11頁、2010/09
■ロルフ・ユッセラー(下村由一訳)『戦争サービス産業―民間軍事会社が民主主義を蝕む』
『赤旗』2009年1月25日、2009/01
■デヴィッド・グリフィン(きくちゆみ・戸田 清訳)『9・11事件は謀略か』
『図書新聞』2854号、2008/01/19
■ブリュノ・ジュタン『トービン税入門』
『立命館大学国際平和ミュージアムだより』14/3号、15頁、2007/01
■新藤通弘『革命のベネズエラ紀行』
『前衛』2006年9月号、174頁、2006/08
■本山美彦『民営化される戦争』
『赤旗』2005年1月9日、2005/01
■碓井敏正『グローバル・ガバナンスの時代へ』
『経済科学通信』 106号、82‐84頁、2004/12
■佐藤千登勢『軍需産業と女性労働』
『歴史と経済』(政治経済学・経済史学会)183号、60‐62頁、2004/04
■和田寿博ほか『学びの一歩―大学の主人公になる』
『赤旗』2003年7月7日、2003/07
■大塚秀之『現代アメリカ社会論』
『アメリカ学会会報』148号4頁、2003/01
■新原昭治『「核兵器使用計画」を読み解く』
『経済』2003年1月号、120‐121頁、2002/12
■伊田広行著『21世紀労働論』
(笠井弘子さんと共著)、『経済科学通信』94号、93‐95頁、2000/12
■チャルマーズ・ジョンソン『アメリカ帝国への報復』
『赤旗』2000年9月25日、2000/09
■福島清彦『暴走する市場原理主義』
『学生新聞』1605号、2000年7月8日号、2000/07
■上杉 忍『公民権運動への道―アメリカ南部農村における黒人のたたかい』
『西洋史学』193号、67‐70頁、1999/06
■佐々木雅幸『創造都市の経済学』
『経済科学通信』87号、74‐77頁、基礎経済科学研究所1998/07
■西川純子編『冷戦後のアメリカ軍需産業』
『歴史学研究』713号 58‐62頁、青木書店、1998/07
■藤本 武『アメリカ貧困史』
『京都民報』1998年7月19日、1998/07
■秋元英一『アメリカ経済の歴史―1492~1993』
『土地制度史学』153号、65‐67頁、1996/10
■浅野 誠『大学の授業を変える16章』
『大学創造』創刊号、47‐48頁、高等教育研究会、1994/10
■木原正雄『日本の軍事産業』
『赤旗』1994年10月3日、1994/10
■上杉 忍『アメリカ南部黒人地帯への旅』
『アメリカ学会会報』110号、1993/09
■富沢修身『アメリカ南部の工業化』
『土地制度史学』139号、63‐65頁、1993/05
■岩田年浩『経済学教育論序説』
『経済』1993年1月号、256‐257頁、1992/12
■北村 崇郎『アメリカ』
『エコノミスト』1990年10月2日号、98‐99頁、1990/09
■上杉 忍『パクス・アメリカーナの光と陰』
『経済科学通信』60号、72‐80頁、1989/07
■上田秋助『アディオス・ミ・サント・ドミンゴ』
『経済科学通信』56号、72頁、1988/06
■産軍複合体研究会『アメリカの核軍拡と産軍複合体』
『赤旗』1988年4月11日、1988/04

Ⅵ.その他(時論・エッセイ・座談会など)

■「虹の子クラブの将来像を考える」
『虹 NANA-IRO―虹の子クラブ30周年記念誌』20‐24頁、虹の子クラブ、2012/03
■「座談会:マルクス経済学は2008年世界恐慌をどうとらえるか」
『経済科学通信』120号、54‐57頁、2009/09
■「『国民総幸福』をめざす国―ブータン」
『アジェンダ―未来への選択』25号、1‐4頁、2009/07
■「座談会:基礎研の40年と人間発達の経済学の発達」
『経済科学通信』118号、28‐30、38・39‐40頁、2008/12
■「宇宙基本法の狙いと問題点」
『経済科学通信』117号、8-11頁、2008/10
■「宇宙を核戦争の舞台にしてもよいのか」
『もう一つの世界へ』15号、12‐17頁、ロゴス、2008/06
■「ミミズと地球と経済学」
『経済』2008年7月号、156‐159頁、2008/06
■「森を造ると雲が浮かび、土壌を肥やすと平和が築ける」
『協同の発見』186号、2‐5頁、協同総合研究所、2008/01
■「ミミズを幸せにすることから世界平和は始まる」
『立命館大学国際平和ミュージアムだより』15-2号、6-7頁、2008/01
■「ミサイル防衛への参加と宇宙の軍事利用を考える」
『日本の科学者』42‐11、30‐35頁、日本科学者会議、2007/10
■「グローバリゼーション、格差社会、戦争」
『セミナー』99号、20‐39頁、東日本旅客鉄道労働組合、2007/09
■「宇宙と人間のあるべき関係を問う年にしたい―2007年を迎えて思うこと」
『立命館大学国際平和ミュージアムだより』14/3号、18‐19頁、2007/03
■「世界平和フォーラムと北朝鮮の核実験」
『経済科学通信』112号、2‐4頁、2006/12
■「世界平和フォーラム バンクーバー」
『もうひとつの世界へ』4号、ロゴス社、2‐5頁2006/08
■「米国は宇宙占領の『盾』構築めざす」
『平和文化』161号、広島平和文化センター、6‐7頁、2006/06
■「私論公論:米『宇宙戦争』に追従再考を」
『京都新聞』2006年4月28日、2006/04
■「宇宙の軍事化に警鐘を鳴らす仕事を分担して」
『希望の種子』終刊号、21頁、プルトニウムアクション・ヒロシマ、2005/09
■「ポルトアレグレはダボスを変えつつある―第5回世界社会フォーラムに参加して」
『経済』2005年6月号、新日本出版社、152‐163頁、2005/05
■「世界社会フォーラムとは何か」
『学習の友』2005年6月号、学習の友社、64‐67頁、2005/05
■「為替取引税などの導入で飢餓と貧困の半減をめざす」
『経済科学通信』107号、基礎経済科学研究所、6‐8頁、2005/04
■「ブッシュ大統領再選の示すもの」
『カオスとロゴス』26号、21‐31頁、2005/02
■「映画『華氏911』とアメリカの世界戦略」
『シネフロント』329号、18‐27頁、2004/09
■「平和な地球創造のために」
婦人国際平和自由連盟日本支部『2003年度報告書』86‐92、95‐99頁、 2004/05
■「座談会:ブッシュのアメリカ帝国主義をどうみるか」
(大西 広さんほかと)『経済』2004年6月号、2004/05
■「ムンバイで元気をもらった―第4回世界社会フォーラムに参加して」
『経済』2004年4月号、2004/03
■「人間中心のもうひとつの世界は可能だ―世界社会フォーラムに参加して」
『日本労協新聞』657号、7頁、日本労働者協同組合連合会、2004/03
■「ミサイル防衛導入―日米の軍事・経済一体化さらに」
『赤旗』2004年3月3日、2004/03
■「平和な地球創造のために―基調講演」
『婦人と平和』99号、4頁、婦人国際平和自由連盟日本支部、2003/12
■「ブッシュの『宇宙‐情報帝国』戦略と第3世代の核兵器」
『核問題セミナー報告集、非核の政府を求める会』3‐25頁、2003/08
■「アメリカの新保守主義者のねらうもの―『宇宙‐情報帝国』の野望」
『学習の友』601号20‐27頁、2003/08
■「世界支配から宇宙支配へ―イラク攻撃とアメリカの世界戦略」
『兵庫保険医新聞』1396号、2003/07
■「『アメリカ帝国』と第3世代の核兵器―宇宙軍拡反対のメルボルン集会で考えたこと」
『経済』2003年8月号、74-79頁、2003/07
■「平和な宇宙を子どもたちに―メルボルンでの集会に参加して」
『希望の種子』38号、10‐15ページ、2003/06
■「アメリカの軍事戦略と経済」
『平和新聞』2002年10月25日号、2002/10
■「9月11日は経済学に何を提起したか」
『あれから1年―経済理論学会有志意見集』2002/10
■「対テロ戦争と宇宙軍拡の陥穽」
『長崎平和研究所通信』20号、4‐5頁、2002/01
■「大国主義・暴力をめぐる反グローバル化NGOの論争」
『経済科学通信』97号、4‐5頁、2001/12
■「宇宙軍事化反対のNGO運動―地球ネットのリーズ会議に参加して」
『軍縮問題資料』249号、40‐46頁、2001/07
■「平和と開発する力を求めて―コスタリカ紀行(1)」
『農政と平和』181号5‐9頁、2000/09
■「平和と開発する力を求めて―コスタリカ紀行(2)」
『農政と平和』182号7‐10頁、2000/11
■「ワシントンで見た反グローバリズム市民運動」
『経済』2000年7月号、126‐131頁、2000/06
■「鈴木先生 菊池謙一さん、そして永遠への道」
鈴木圭介追悼集刊行委員会編『自由の風』232‐233頁、1999/10
■「ハーグ世界市民平和会議にみる新世紀への胎動」
『協同の発見』86号、2‐3頁、協同総合研究所、1999/06
■「成果をあげた第3回世界平和博物館会議」
『軍縮問題資料』221号、32‐37頁、宇都宮軍縮研究室、1999/02
■「世界平和博物館会議(日本大会)」
『核兵器・核実験モニター』76号、5頁、ピースデポ(平和資料協同組合)、1998/09
■「風雲急をつげるMAI交渉のゆくえ」
『経済科学通信』基礎経済科学研究所、87号9‐11頁、1998/07
■「核兵器廃絶の政治経済学」
日本組織委員会編『被爆50周年国際シンポジウム報告集』175‐179頁、1996/03
■「京都・西陣で子育て協同組合に挑戦」
『協同の発見』26号、9‐10頁、協同総合研究所1994/05
■「座談会:世界的規模の軍民転換に日本が果たせる役割は大きい」
『エコノミスト』1993年4月6日号、毎日新聞社、1993/03
■「米国軍事経済のゆくえ」
経済理論学会有志『湾岸戦争を問う』80‐81頁、1991/09
■「軍縮と経済、暮らし、社会保障」
『兵庫保険医新聞』956号、1990/12
■「軍拡は何をもたらすのか―ゆがむアメリカ経済のばあい」
『学生新聞』1990年10月13日、1990/10
■「アメリカでみた民衆参加の研究運動」
『経済科学通信』63号、54‐60頁、1990/06